減価償却費の計算で注意したいこと3つ

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減価償却費の計算で注意したいこと3つ

決算処理の手続きで、ちょっと面倒くさいのが減価償却費の固定資産台帳への登録です。

 

決算に整理をする前に、ここで減価償却について少しおさらいをしておきましょう。

 

ポイント1 そもそも減価償却って何?

減価償却を知る前に減価償却資産とは何かについて、もう一度、考えてみましょう。

減価償却資産とは、時の経過とともに次第に価値が減っていく固定資産のこと。
たとえば、建物、機械装置、車両、工具、パソコン、特許権、営業権などがあります。
減価償却資産は必要経費として一度に計上できないルールになっています。

もちろん、理由があります。
減価償却資産は長期間に渡って使われるので、取得した最初の年だけでなく、使用期間全体に渡って配分される必要経費とされるからです。

この資産を法律で決められた耐用年数に従って、費用化するのが減価償却となります。

使用可能期間に従って、必要経費を配分しなくてはならないので、減価償却資産は、固定資産台帳へ記帳します。
固定資産台帳は日々の取引のなかで記帳することもできますが、決算時に一括して記帳することもできます。

ポイント2 固定資産台帳に記入する

固定資産台帳への記帳の順番としては、まずは減価償却資産を購入したときの記帳が必要になります。

摘要の項目には、減価償却資産の名称を書きます。
たとえば、「デスクトップパソコン」などです。

続いて出金額の欄には、減価償却資産の金額を記入します。
現金出納帳への記帳が終わったら、固定資産台帳へ登録します。
固定資産台帳は、名称、数量、取得価額、償却方法、耐用年数などが書かれています。

償却方法は税務署に届出をしなければ、定額法を自動的に選択することになります。

ポイント3 総勘定元帳へ仕訳を記入する

固定資産台帳への記帳が終われば、耐用年数に応じた費用を振替伝票へ記入します。

帳面で減価償却費用を記帳するのは意外と面倒ですが、会計ソフトやクラウド会計ソフトを活用すれば、費用のデータをスムーズに記帳することができます。
一般的な会計ソフトでは、固定資産台帳のところに仕訳作成と書かれているボタンなどがあるので、そちらを押せば、振替伝票が立ち上がり、減価償却費を計算したデータが記入されるようになっています。

ちなみに、ハイブリット会計Crewの場合はさらに簡単です。
固定資産台帳へ登録すれば、自動的に総勘定元帳に当期の減価償却費用が記帳されるからです。

やり方はとても簡単です。
メインメニューから【決算】、サブメニューから【固定資産】を選択します。
減価償却資産を取得年月日、事業供給開始日、資産種類、取得価格(円)、償却方法、耐用年数(年)、端数処理など項目に従って記入していけば終了です。
決算をしよう!固定資産を登録する

まとめ

いかがでしたか?

減価償却費は普段あまり耳にする機会の少ない言葉なので、いざ記帳しようとした場合どのように処理してよいか、とまどうこともあるかと思います。

自分自身で各年度に償却した分を計算するのは手間がかかるので、今回の記事でご紹介したように会計ソフトなどを活用して、かんたんに計算、記帳できるようにしてみてはいかがでしょう。

 

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