経営改善の決め手は売上アップではない

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経営改善の決め手は売上アップではない

自社が経営の改善をしなければいけないとき、皆さんなら何をしますか。

多くの場合、何とかして売上をあげようとするでしょう。

売上さえあがれば、キャッシュが潤沢になって、すべてがよくなると思いがちなのですが、何度も述べているように、売上があがっても手元にお金がない社長さんは世の中にごまんといます。
それに、そんなに簡単に売上があがれば誰も苦労はしません。

ですから、改善の決め手は、売上アップだけではありません。

削減すべき経費とは何か

特に長く同じビジネスを続けていると、知らず知らずの間に、なかなか気づきにくい、ちょっとした費用が積み重なっていることが大半です。

物を買ったり、何かの会に入ったり、継続的に費用を支払い続ける場合、多くの会社では稟議書などで決済をあおぐ場合がほとんどで、上司や社長も吟味してOKを出します。
小さいものでいえば、新聞や雑誌の購入等もそうですが、一度購入稟議が通ると誰もやめようとは言わないのが会社組織です。
そのような状態が長く続き、経営状況を悪化させた日産にメスを入れたのが、あのカルロス・ゴーン氏です。

カルロス・ゴーン氏は、日産を改善する際、まずは経費削減に目を向けました。

なんの経費を削減したかというと、主に、固定費です。

彼は固定費のなかでも、人件費、家賃、利息に目をつけ、削減に成功したのです。

人件費では、それまで年功序列制だった賃金体系を能力別に改めました。
また支払い家賃は、大きな工場を思い切って閉鎖することで減らしました。
利息は銀行と交渉し、適正な率に下げてもらうとともに、企業内の余剰金を利息の支払いにあてるようにして、どんどん減らしていきました。

最終的には相撲用語で言うところの死に体だった日産を元の優良企業へと変貌させてしまったわけです。

固定費が減れば、売上のアップが利益に直結します。

ゴーン氏は、そのような体制を作ってから、最終的に売上のアップを目指したのです。

「日産のような大企業と中小企業を一緒にするな」
という声も聞こえてきそうですが、
彼の手法は(この日産の手法をYouTubeで見ることができます。)、損益分岐点を下げるというもっともシンプルな会計手法にのっとっただけ、ということを覚えておいてください。

損益分岐点を下げる手法こそ中小企業に、最も効果的だと思います。
経営の根幹には、大企業と中小企業での違いなどないのです。

売上アップを目指す前に、固定費削減の努力をする。これは経営の鉄則です。

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